From：編集部 黒木
トランプ氏が2025年に大統領に就任することで、トランプ氏が規制緩和をすると予想されている仮想通貨関連銘柄が非常に盛り上がっているのを皆さんご存知でしょうか？
この記事では、仮想通貨関連銘柄の本明株と出遅れ株を一挙に紹介します。ぜひ参考にしてください。
仮想通貨関連銘柄の本命株
まずは仮想通貨関連銘柄の本命株を紹介します。
- 8698 マネックスグループ
- 3350 メタプラネット
- 7177 ＧＭＯフィナンシャルホールディングス
2025年に大きな上昇が期待できる仮想通貨関連銘柄の本命株をチェックしましょう。
8698 マネックスグループ
マネックスグループは、ネット証券業界の大手として、仮想通貨ビジネスにも積極的に参入している企業です。
2018年にはビットコイン取引所のコインチェックを買収し、暗号資産事業を本格的に展開しています。
マネックスの暗号資産事業の特徴は、既存の金融サービスとの連携による相乗効果を重視している点です。
証券取引のノウハウを活かしたセキュリティ体制の構築や、コンプライアンス体制の強化により、機関投資家にも対応可能な高い信頼性を確保しています。
さらに、マネックス証券との連携により、株式投資と暗号資産投資をシームレスに行える環境の整備を進めています。
また、NFT（非代替性トークン）市場への参入や、メタバース関連事業の展開など、新しいデジタル資産領域への投資も積極的に行っています。
米国や日本での規制対応にも注力し、暗号資産取引の信頼性向上に貢献するとともに、ブロックチェーン技術の研究開発やデジタル資産の新しい活用方法の開拓にも取り組んでいます。
マネックスグループのここ5年の株価推移です。
このように大きく株価を伸ばしており、今後、投資ブームによってさらなる上昇が期待できそうです。
3350 メタプラネット
メタプラネットは、日本の仮想通貨関連事業を展開するグループとして知られ、特にメタバース領域と暗号資産の融合に注力している企業です。
メタプラネットは「TRUSTPIA」ブランドで、暗号資産取引所を運営し、独自のトークンエコノミーの構築を目指しています。
主要な事業として、メタバースプラットフォームの開発と運営があり、暗号資産やNFTを活用したデジタル資産取引の基盤を提供しているのが特徴です。
また、ブロックチェーン技術を活用したゲームファイ（GameFi）プロジェクトの開発や、デジタルアート作品のNFTマーケットプレイスの運営など、Web3.0時代の新しい経済圏の創造に取り組んでいます。
セキュリティ面では、マルチシグウォレットの採用やコールドウォレットでの資産管理など、高いセキュリティ対策を実施しています。
また、コンプライアンス体制の整備にも力を入れ、日本の暗号資産関連の規制に準拠したサービス提供を行っているのも安心点です。
メタバース空間における経済活動の活性化と、安全な暗号資産取引環境の提供を両立させることを目指しています。
メタプラネットのここ5年の株価推移です。
メタプラネットは2024年に入り、大きく株価上昇をさせている「トランプ銘柄」です。
7177 ＧＭＯフィナンシャルホールディングス
GMOフィナンシャルホールディングスは、GMOインターネットグループの金融事業を統括する企業として、暗号資産事業に積極的に取り組んでいます。
GMOフィナンシャルホールディングスは子会社のGMOコインを通じて暗号資産取引所を運営し、個人投資家から機関投資家まで幅広い顧客層にサービスを提供しています。
特徴的なのは、FX取引で培った金融テクノロジーと取引システムを活かし、高速な取引プラットフォームを実現している点です。
また、レバレッジ取引やスワップポイント制度など、従来の金融商品の特徴を暗号資産取引に応用することで、多様な投資ニーズに対応しています。
セキュリティ面では、コールドウォレットによる分散管理や、マルチシグネチャによる厳格な資産管理体制を構築しています。
さらに、暗号資産マイニング事業にも参入し、独自のマイニングセンターを運営するなど、暗号資産関連の先駆者とも言えるべき存在です。
グループのフィンテック事業との連携により、暗号資産の決済や送金サービスの拡充にも注力しています。
GMOフィナンシャルグループのここ5年の株価推移です。
先ほどの2社に比べると株価はいまいちですが、トランプ銘柄として大きな上昇が2025年期待されています。
仮想通貨銘柄の出遅れ株
仮想通貨銘柄の出遅れ株を紹介します。
- 8473 ＳＢＩホールディングス
- 4385 メルカリ
ただし、今後大きな上昇があるかもしれませんのでしっかりチェックしておきましょう。
8473 ＳＢＩホールディングス
SBIホールディングスは、暗号資産事業において積極的な展開を見せていますが、その急速な事業拡大には懸念もあります。
SBIホールディングスの暗号資産事業は、SBI VCトレードを中心に展開されていますが、システム障害や取引停止などのトラブルも報告されており、安全性が課題です。
また、マネックスグループのコインチェックとの経営統合を目指すなど、業界再編の主導権を握ろうとする姿勢が目立ちますが、このような急速な拡大戦略は、サービス品質の低下やカスタマーサポートの質の低下を招く懸念があります。
暗号資産マイニング事業への参入も行っていますが、環境負荷の高さや採算性の問題が指摘されています。
さらに、規制当局との関係においても、「アグレッシブ過ぎる事業展開」が時として摩擦を生んでいます。金融コングロマリット化を目指すSBIの戦略は、利用者の利益よりも事業規模の拡大を優先しているように見受けられ、この点は業界内外から懸念の声が上がっています。
ここ5年の株価推移です。
順調に推移していますが、今後事業拡大がどのような展開をみせるか注目です。
4385 メルカリ
メルカリは、国内最大級のフリマアプリ運営企業として知られていますが、暗号資産分野への参入は後発組であり、不安要素が目立ちます。
2021年にメルコインを設立し暗号資産事業に参入しましたが、既存の大手取引所と比較して取引量や流動性が限定的であり、サービスの競争力に課題を抱えています。
また、フリマアプリでの決済手段としてメルペイを展開していますが、暗号資産との連携については具体的なロードマップが不透明で、ユーザーへの価値提供が見えにくい状況が続いています。
NFTマーケットプレイス事業への参入も表明していますが、独自性のある施策に乏しく、他社の後追い的な印象は否めません。
メルカリのここ5年の株価推移です。
数年にわたって低迷しており巻き返しが期待されます。
まとめ
今回はトランプ銘柄として注目が集まっている仮想通貨銘柄について紹介しました。仮想通貨銘柄はかなり有望ではありますが、DMMの例のようにセキュリティ対策が重要です。
今回の記事を参考に仮想通貨関連銘柄にも興味を持っていただければ幸いです。
