From：編集部 黒木
投資をするうえで「日経平均株価」のワードをよく耳にするけど、よく分からないという方も多いと思います。
そこで今回は、日経平均株価とは何か、投資にどんな影響があるか丁寧に解説します。
ぜひ、株式投資の第一歩として日経平均株価への理解を深め、自分に合った投資を見つけるヒントにしてください。
日経平均株価とは
日経平均株価は、東京証券取引所に上場する主要225銘柄の株価を平均した指数で、日本の株式市場の動向を示す代表的な株価指数です。
「指数」という言葉にあまり馴染みがないと思いますが、「１つの塊」みたいなものです。
日本を代表する225社の株価の終値を、平均化したものが日経平均株価です。
日経225、日経平均、と呼び名がありますが、どちらも同じと考えていただければと思いますが、TOPIXと並んで日本を代表する株価指数として、国内外の投資家から重要視されている指数になります。
TOPIXとは東京証券取引所に上場するすべての銘柄の指数(塊)です。
なので、普段の株価チェックでも「日経平均」と「TOPIX」の両方を見て、今の相場を見るのが一般的です。
日経平均株価の企業選定と構成
日経平均株価の構成銘柄は、東京証券取引所に上場する代表的な225社の株式から選定されていて、その選定基準は「時価総額が大きい企業」「売買代金が多い企業」を基準に選定しています。
構成銘柄の比率は時価総額に応じて調整され、時価総額の大きな企業ほど日経平均への影響力が大きいです。
例えば、ユニクロを運営するファーストリテイリングやソフトバンク、半導体企業の東京エレクトロンやアドバンテストなど、これらの大企業は日経平均への寄与度が大きいことで有名な企業です。
日経平均株価の企業選定と構成には、流動性や業種のバランスが考慮され、毎年4月と10月に見直しが行われます。
出典：日経平均プロファイル「日経平均株価構成銘柄選定基準」より
日経平均株価の算出方法と見方
日経平均株価は、日本の経済状況を測る物差しとして世界中で活用されています。
結論として、下記2つが重要です。
- 日経平均株価の算出方法
- 日経平均株価の見方
それぞれ順番に見ていきましょう。
日経平均株価の算出方法
日経平均の算出方法をわかりやすく説明すると以下のとおりです。
日経平均株価 = 構成銘柄の株価の合計 / 除数
- 日経225の225社の株価を終値で集計する
- それぞれの企業の時価総額を計算する。時価総額とは、株価×発行済株式数で計算
- 時価総額の大きな企業ほど、平均を計算するときに重要度を大きくする
- 一番時価総額が大きい企業でも、最大で平均の25%程度になるよう調整する
- この時価総額で重要度を点数化した平均値が日経平均の指数値になる
- 日経平均の起点を10,000として、以後の指数値は平均値を起点で割った数値
- 毎年10月に指数の構成企業を見直し、経済の変化に合わせて調整する
時価総額で重要度を点数化し、全体のバランスを調整しながら平均化した日本を代表する指数です。
出典：日経平均プロファイル「日経平均株価算出要領」より
日経平均株価の見方
日経平均株価の値動きに対する見方も投資をするうえで重要です。
なぜなら、価格変動の分析は投資の判断基準となり、株価が上昇または下落する兆候を捉え、売買のタイミングを判断できるからです。
株式市場は、経済環境を判断するための指標としても機能するため、値動きから経済状況を把握できるでしょう。
以上の理由から、値動きの見方は経済の先行指標としても重要です。
具体的には、トレンド（長期的な動向）を把握し、移動平均線を使って株価の長期的な上昇トレンドや下落トレンドを観察します。
投資において、値動きの解析は不可欠です。
的確な投資判断をするためには、値動きを慎重に観察しましょう。
日経平均株価が下がると？高いほうがいい？
日経平均株価が下がるとよいのか、高いほうがよいのかは、投資家の目的によって異なります。
短期的な利益を狙う投資家にとっては、日経平均株価が下がると買いのチャンスです。
逆に、長期的な資産形成を目的とする投資家にとっては、日経平均株価が下がると損失を被るリスクが高いでしょう。
日経平均株価のリスクと影響
日経平均株価の主なリスクと経済への影響は以下の通りです。
「リスク」
- 世界経済の減速：海外経済が減速すると輸出企業の業績が悪化し株価に影響
- 円高：円高は輸出企業の業績を悪化させるため
- 企業業績の悪化：企業業績が悪化すれば株価は下落
- 金利上昇：金利上昇は株式の相対的投資価値を下げる
- 政治リスク：選挙の政治情勢が不安定化すると株価は不安定になる
「影響」
- 富裕効果：株価上昇で資産効果が増え消費が増える
- 企業収益：株価上昇で企業の資金調達コストが下がる
- 雇用：株高は企業業績拡大を通じて雇用拡大につながる
- 消費者心理：株価が上昇すれば消費者マインドが高まる
日経平均株価は経済と密接な関係があり、リスク要因に常に注意を払う必要があります。
日経平均株価が下がるとどうなる？
日経平均株価が下落した場合、以下の影響があります。
- 消費マインドの低下：株価下落による資産効果の減少で、消費者心理が悪化し個人消費が縮小する。
- 設備投資の減少：企業収益が悪化し、設備投資への意欲が削がれる。
- 雇用環境の悪化：業績悪化に伴い企業の採用活動が手控えられ、雇用は縮小する。
- 円高圧力：株安→円高で輸出企業の業績を圧迫するメカニズムが働く。
- デフレ懸念：株価下落によりデフレ懸念が高まる。
- 金融システム不安：株安が長期化すると金融システムに対する不信感が広がる。
株価下落は経済に対してマイナスの影響を及ぼすため、過度な下落は避けるべきです。
日経平均株価が上がるとどうなる？
日経平均株価が上がると、以下の影響があります。
- 企業の資金調達コストが下がる：株価上昇により企業の資本コストが下がるため、企業業績は改善しやすくなる。
- 消費マインドが高まる：株価上昇による資産効果で消費者心理が高まり、個人消費が拡大する。
- 設備投資意欲が高まる：企業収益の拡大で設備投資に対する意欲が増す。
- 雇用環境の改善：企業業績の拡大に伴い、新規採用が進み雇用環境が改善する。
- 円安圧力：株高→円安で輸出企業の業績を押し上げる機構が働く。
- インフレ期待の高まり：株価とインフレの関係から、株高はインフレ期待を高める。
予想される効果として、日経平均株価の上昇は経済全体にプラスの影響が期待されます。
株価が過度に上昇すると、バブル経済のリスクも生じる可能性があるため、適切な評価が欠かせません。
日経平均株価は、経済や各企業の業績を予測するための重要な指標であり、景気の先行指標とされています。
よって経済状況を分析し、リスクとリターンを考慮した上で、日経平均株価を投資対象として活用しましょう。
